２００９年、４月から、太陽光発電システムを導入する際に補助金がもらえるようになりました。
１ＫＷあたり７万円と、大した補助額ではありませんが、それでもこういった補助制度は設置者にとってはありがたいですよね。
最近では、各自治体による補助制度も増えてきています。ただ、補助制度に力を入れている自治体はあまり多くありません。
こういった、補助制度や優遇制度は太陽光発電を導入する際に設置業者から話しが出てくるとは思いますが、個人的に知っておく必要もあるかと思います。
今回は、こういった太陽光発電システム導入時の補助制度や優遇制度をまとめてみました。
２００９年に、いよいよ太陽光発電の補助金制度が復活するようになりましたね。
具体的な内容はまだわかりませんが、この補助金制度により太陽光発電の普及率を上げる狙いのようです。
補助金制度復活は喜ばしいことなのですが、個人的な意見として、2005年度のような1kwあたり2万円の補助金では、たいして普及率は上がらないと思うのですが．．．。政府はなぜフィードインタリフを導入しなかったのでしょうか。
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太陽光発電普及のため、国が補助金制度を1994年から開始しました。しかし、残念ながら、国の補助制度は2005年に終了しています。（当時は1KWあたり4.5～2万円の補助金でした。）
じゃあ、太陽光発電システムを設置しても補助金は全くもおらえなくなったの？というと、国からの補助金制度はなくなりましたが、地域によっては地方自治体が補助金を出しているところもあります。
ただ、全ての自治体が補助金を出してくれる訳ではなく、補助金を出している自治体もある。という具合です。
住宅用太陽光発電システム設置に対して支援する自治体について
補助金のご案内
また、補助金額は各地方自治体により異なります。上記サイトで補助金制度の有無、補助金額などを確認できます。
日本の太陽光発電の累積導入量は2004年までは世界トップでした。しかし、補助金制度が2005年に終了すると、導入量は伸び悩み、ついにはドイツに世界一の座を奪われてしまいました。
さらに、2007年度の太陽電池の国内出荷量は前年度比 22％減と2割強も落ち込み、出荷量減少は2年連続となっています。
太陽光発電の補助金制度は是非、復活して欲しいですよね。
太陽光発電設置には、補助金制度以外にも支援策があります。一部条件はありますが、住宅支援機構の省エネルギー型設備設置工事対象であれば、割増融資（200万円）が受けられます。
シャープ、京セラ、サンヨーといった大手の太陽光発電設備も対象商品の認定を受けています。
こういった助成金制度や支援策をうまく利用できれば、太陽光発電導入コストを減らすこともできますね。しかし、残念なことに太陽光発電システム設置した全ての人が利用できるわけではないので、対象外の方には、何のメリットもありません。
ドイツでは、フィードインタリフという発電電力の固定価格買い取り制度があります。日本でもドイツを見習い、こういった普及率向上のための効果的な制度を導入してほしいものです。
