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	<title>太陽光発電とエコ生活 &#187; ニュース・コラム</title>
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	<description>太陽光発電の基礎知識や導入に向けての情報サイト</description>
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		<title>太陽光発電補助金制度がなくなる！？</title>
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		<pubDate>Sun, 29 Nov 2009 15:26:17 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[補助金制度]]></category>
		<category><![CDATA[見直し]]></category>

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		<description><![CDATA[太陽光発電補助金制度、予算計上見送りと判定

２００９年１１月２７日、行政刷新会議の「事業仕分け」で太陽光発電の補助金制度の見直しが行われるというニュースが報じられました。
せっかく活発になってきた太陽光発電事業がこの事業仕分けにより、大きくブレーキがかかりそうです。

以下引用
経済産業省の住宅向け太陽光発電の補助金（概算要求額４１２億円）が２７日、行政刷新会議の「事業仕分け」で、予算計上を見送るとの結論になった。同省内で検討が始まっている再生可能エネルギーの全量買い取り制度へ再編することなどが求められた。
住宅用太陽光発電に対する補助金は１キロワットあたり７万円で、標準的な太陽光パネルなら２５万円程度になる。制度を始めた今年１月からの申請件数は１０万件を超え、７～９月の住宅向け太陽光パネルの出荷量も前年同期の２．７倍に拡大している。
一方、政府は１１月から、太陽光発電の余剰電力を従来の２倍の価格で買い取ることを電力会社に義務付ける制度を導入。民主党は風力など再生可能エネルギー全般に対象を拡大し、余剰電力だけでなく全量を買い取る制度の導入を政権公約に掲げており、今月から経産省が制度設計の議論を始めている。民主党は公約に「太陽光パネルの購入を助成」とも盛り込んでいた。
２７日の「事業仕分け」では、仕分け人から、全量買い取り制度を導入して補助金は廃止するよう求める意見が出された。とりまとめ役の菊田真紀子衆院議員は「問題点について精査し、必要であれば出し直していただきたい」と結論づけた。
引用ここまで
民主党は衆院選マニフェストに「太陽光パネルなどの省エネ改修工事を支援する」、「全量買取制導入」といった公約を掲げています。また、最近では、鳩山首相が世界に向けCO2排出量25％削減という事も公言したばかりです。
私にはどんな政策にしたいのか、見えてきません。というか市場と国民を混乱させているように受け取れます。
愚痴を言ってもしかたがないので、現状わかる範囲のことをいろいろなニュースからまとめてみます。
太陽光発電補助金制度について（まとめ）
2009年度

2009年度予算は2008年度の補正予算と2009年度当初予算などで５１０億円。
補助金制度は1月から復活し、１ｋｗあたり7万円の補助金支援。
現在まで10万件を突破し、当初予定の補助金枠84000件は2009年11月19日に予算に達したため、終了。参考リンク：J-PEC太陽光発電普及拡大センター
国の平成21年度補正予算の成立により、新たに補助金制度が開始。募集期間は2009年11月20日（金）～2010年3月31日（水）まで。J-PEC補助金制度の概要

とりあえず、2009年度申請分の補助金は国の平成21年度補正予算の成立により申請する事ができるようです。つい最近、補助金制度の延長という嬉しいニュースがあったばかりなのに、今度は2010年度予算見送りという結果に。
2010年度
概算要求額４１２億円　⇒　予算計上見送りと判定。
＜予算計上見送り理由＞

全量買い取り制度を導入して補助金は廃止する。という意見
パネルメーカーの出向者が作った「太陽光発電協会」に事務局を委託していることが、「なぜメーカーの利益になることをやり、お土産まで付けるのか」と問題視された。
独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）と産業技術総合研究所の運営交付金（計１９４１億円）は事務管理費や人件費の高さが問題視され、両機関の統合を含めた見直しが必要と判定した。

今後について

制度を見直した上で必要があれば、あらためて予算要求。
経済産業省の高橋千秋政務官は「事務費の見直しも含めて、新しい枠組みで、１２月の予算要求までに出し直したい」と述べた。
仕分けの結果通り予算計上がなくなれば、１０年度以降は太陽光発電設備を取り付ける家庭の負担が大きく増える
一連の判定結果は３０日に開く刷新会議の会合に報告され、予算圧縮に向けた指針がまとめられる。

その他（確定ではありません。）

エコキュートに対する補助金は廃止。
高効率給湯器への補助金は廃止、燃料電池は予算を縮減するよう求めた。
家庭用燃料電池に対する補助は予算を３分の１程度に削減。

せっかく、活発化してきた太陽光発電市場。この「予算計上見送り判定」によりどれだけ混乱するのでしょうか？
経済産業省は「事務費の見直しも含めて、新しい枠組みで、１２月の予算要求までに出し直したい」との事なので、予算要求額は確実に下がることでしょうし、仮に予算要求が通ったとしても補助金額は2009年度より格段に下がると予想されます。
こんなことではCO2排出量25％削減の達成は難しいのでは．．．。
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		<title>太陽光発電、固定価格買取制度の現状</title>
		<link>http://solar.mayuha.com/news-10-416</link>
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		<pubDate>Mon, 08 Jun 2009 12:53:02 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[まとめ]]></category>
		<category><![CDATA[固定価格買取制度]]></category>

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		<description><![CDATA[固定価格買取制度まとめ


年内にも固定価格買取制度（ＦＩＴ）が始まります。
家庭用の太陽光発電設備で作った電気のうち使い切れなかった余剰分を電力会社に買い取らせる制度について、経済産業省は５日、当初予定の来年度から前倒しし、年内にも始めることを決めた。
できる限り早く始めることで、普及を後押しして価格低下を促し、温暖化対策を加速させたい考えだ。また、景気底打ちへの期待が高まる中、関連産業への波及効果も狙う。
太陽光発電設備の価格が低下していけば買い取り価格も引き下げ、設備の価格が半額になると見込まれる３～５年後に制度を終える。
ただ、制度利用する家庭は、それぞれが太陽光発電を設置した年に決まった買い取り価格が１０年間維持される。
引用元：太陽光発電買い取り制度　年内に前倒しで実施


このニュースにより、いよいよ固定価格買取制度も間近に迫ってきた感じがしています。
なので、固定価格買取制度について、まとめてみました。
固定価格買取制度（フィードイン・タリフ）の予定内容

２００９年２月現在の余剰電力買取価格は、２４円。これが、５０円近くの買取価格となる。
２００９年（平成２１年）に固定価格買取制度を導入予定。
買取制度期間は制度導入後、１０年間を予定。
買取価格は１０年間で年度ごとに段階的に下がる。（買取価格が安くなる。例：５０円⇒４０円⇒３０円など）
電力会社の負担増化分は、通常電気料金に転嫁。標準家庭で１月あたり１００円程度の値上げ予定。
太陽光発電システムの初期投資回収期間が２５年程度から、１５年程度に大幅に短縮される。
既に発電装置を設置している利用者と制度開始から３から５年に設置する利用者が対象。
設備の価格が半額になると見込まれる３～５年後に制度を終える。
太陽光発電を設置した年に決まった買い取り価格が１０年間維持される。

2009年6月の時点で以上のような内容となっていますが、これからも、内容が変更になることも考えられます。
ドイツの固定価格買取制度に比べると、まだまだ及びませんが、これまで固定価格買取制度の導入に否定的であった経済産業省も、本気で太陽光発電を普及させようという気になったという感じがします。
固定価格買取制度は補助的な制度
固定価格買取制度が始まれば、太陽光発電システム導入費用は実質、半額（１ＫＷあたり３５万円）となり、3～5年後の買取制度廃止後は、太陽光発電システムの価格が半額となっているので、初期投資費用回収期間は変わなくなります。
つまり、日本の固定価格買取制度は太陽光発電システム価格が下がるまでは買取制度で補助する。といった制度と言えますね。
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		<title>太陽光発電は普及するのか？</title>
		<link>http://solar.mayuha.com/news-9-409</link>
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		<pubDate>Mon, 20 Apr 2009 14:35:29 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[コラム　普及　固定価格買取制度]]></category>

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		<description><![CDATA[太陽光発電は普及するのか？
◆固定価格買取制度の導入
ドイツ、スペイン、アメリカに普及率で送れをとってしまっている日本。しかし、ついに日本も固定価格買取制度を２０１０年にも導入されます。
参考記事：太陽光発電、売電価格が２倍に！
今年度（２００９年）から太陽光発電の補助金制度が復活していますが、ドイツやスペインのように爆発的に普及はしていません。
これは、補助金だけでは初期投資費用の回収期間が２０～３０年程かかるため、太陽光発電導入者にあまりメリットがないためだと考えられます。
補助金制度だけでは、太陽光発電の普及率を上げる事が難しいと考えた日本政府は、京都議定書の目標達成、雇用を生み出すグリーン・ニューディール政策といった事もふまえ、発電した電気を２倍で買い取る買取制度の導入に踏み切ったのでしょう。

余剰電力をいくらで買い取るのか、といった問題などもありますが、
以下引用
日本の制度案とドイツの制度との大きな違いは、日本が余剰電力に限り買い取るのに比べ、ドイツは発電量の全量を買い取る点にある。
要は基本的な仕組みが違うということだ。価格は１キロワット時約５０円でほぼ同額だが、期間は日本の倍の２０年。１０年程度で導入費用の元が取れるとされ、その後は「もうけ」が出るようになっている。その代わり、一般家庭の電気代への上乗せは約３５０円と日本の３倍強だ。
政府は「公平な国民負担を原則に、導入家庭が損もしないが、もうけもあまり出ないようにしたい」と言う。
しかし、その考えだと、初期投資を回収する期間が長くなるのならまだしも、回収出来ずに損をしかねない。それは、結果として、必然的に大幅な普及が遥か彼方に遠のいていくことになる。
引用元
掛け声とお題目ばかりの日本、太陽光発電で他国に大きく水をあけられた。
確かにその通りだと思います。政府は太陽光発電を本気で普及させたいのであれば、もっと積極的な施策をとるべきでしょう。他国と比較するのもおかしな部分もありますが、ドイツやスペインと比べると、本気度が違ってとれます。
「どうなる太陽光発電の買い取り制度 」こちらも参考になります。
◆太陽光発電世界３位に転落
再生可能エネルギー政策ネットワーク21の調べによると2008年末の太陽光発電の総設備容量は、
１位：ドイツ：540万kw
２位：スペイン：230万KW
３位：日本：197万KW
という結果となり、２００４年まで世界一だった日本は３位まで後退してしまいました。
また、2008年の１年間で新設された設備容量では、
１位：スペイン：170万KW
２位：ドイツ：150万KW
３位：アメリカ：30万KW
４位：日本：24万KW
という結果となっており、日本の太陽光発電普及政策は他国に比べ、遅れているとしかいいようがありません。
日本政府は、太陽光世界一の座を奪還すると明言していましたが、疑問が残りますね。２０１０年から固定価格買取制度が導入されますが、この結でどれくらい普及させることができるのでしょう。
参考記事：太陽光発電世界３位に転落　日本、立ち遅れ鮮明
◆日本の技術力は世界に誇れる
太陽光発電の普及には、さまざまな問題が出てきそうですが、日本の太陽電池メーカーはコストダウン、効率アップに頑張っていますね。
最近のニュースで、特に目を引いたのが、
シャープ、低価格の太陽電池量産へ
というニュースです。
内容は、
シャープが、発電効率を２０％に高めることで発電コストが１KWh当たり２３円を達成することが可能となるようで、この太陽光発電システムを２０１０年には実用化・量産する方針。といった内容です。
本当に、発電コストを1Kwhあたり２３円（2007年は1kwhあたり49円）まで下げることができるのであれば、初期投資費用の回収期間も半分となり、１０年以内での回収も可能となりそうです。
2010年から固定価格買取制度も導入され、シャープの新しい太陽電池を組み合わせれば、初期投資費用の回収期間は10年以内は確実となりそうです。
日本政府の政策は他国に遅れを取っていますが、太陽電池の技術力はまだまだ負けていませんね。
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		<title>日本の太陽光発電で固定価格買取制度?</title>
		<link>http://solar.mayuha.com/news-8-380</link>
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		<pubDate>Thu, 19 Feb 2009 15:35:55 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[固定価格買取制度]]></category>

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		<description><![CDATA[固定価格買取制度化なるか？
太陽光発電システムに関することで、とても興味深いニュースが流されていました。そのニュースが
「太陽光発電 買い取り制度化を」です。

これはＮＨＫで流されたニュースなのですが、太陽光発電の導入を検討している方には、とても気になる内容ではないかと思います。
以下引用
太陽光で発電された電気の買い取りを電力会社に義務づける新たな制度が検討されていることについて、斉藤環境大臣は「太陽光発電の普及のために有力な選択肢で、実現に向けて全力をあげたい」と述べ、現在検討中の「日本版グリーン・ニューディール」の柱として太陽光発電の普及を進める考えを示しました。
この制度は、太陽光などの自然エネルギーで発電された電気を一定の価格で買い取ることを電力会社に義務づける「固定価格買取制度」で、これまで導入に否定的だった経済産業省も、地球温暖化対策として太陽光発電に限り導入に向けた検討を始めています。
これについて、斉藤環境大臣は、閣議後の記者会見で「太陽光発電を爆発的に普及させていくために、『固定価格買取制度』は有力な選択肢だと思っている。実現に向けて全力をあげたい」と述べました。そのうえで、太陽光発電を、来月末までにまとめる「日本版グリーン・ニューディール」の柱に位置づけ、４年前にドイツに奪われた「太陽光発電世界一」の奪還を目指して、買い取り制度の導入を進める考えを明らかにしました。
引用元：ＮＨＫニュース「太陽光発電 買い取り制度化を」
引用ここまで
日本は京都議定書において２００８年から２０１２年の４年間の平均で温室効果ガスを１９９０年より６％削減するという義務があります。
そのマイナス６％をクリアするためには太陽光発電システムの普及が重要であると考えられていますが、現実的には普及が進んでいないのが現状です。また、補助金制度も２００９年２月より復活していますが、１ｋｗあたり７万円の補助と、太陽光発電を普及させる起爆剤としては効果が薄いように思われます。
今回の「太陽光発電 買い取り制度化を」というニュースは太陽光発電導入検討者には、嬉しいニュースでした。あとは日本が太陽光発電を爆発的に普及させることができるかは、固定価格買取制度の早期実現にかかっていると思います。
実際、私も太陽光発電システムの導入を検討していますが、「導入費用」、「初期投資費用回収期間」、「発電効率」といった部分で、太陽光発電の導入に踏み切れずにいます。
もし、固定価格買取制度が実現するようであれば、内容によっては初期投資費用の回収期間は大幅に短縮できるので、メリットの多くなった太陽光発電の導入に踏み切る事ができます。
経済産業省と斉藤環境大臣には「買い取り制度化」が実現できるよう、個人的にとても期待しています。
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		<item>
		<title>太陽光発電の補助金制度復活</title>
		<link>http://solar.mayuha.com/news-7-331</link>
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		<pubDate>Tue, 21 Oct 2008 13:52:33 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[補助金制度]]></category>

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		<description><![CDATA[ついに補助金制度復活！

２００５年で廃止された補助金制度が、２００８年度から復活するようになりましたね。
２００８年、６月に「福田ビジョン」なるものが福田首相から発表され、その中で、「太陽光発電の導入費用を今後３～５年間で半額にする。」という内容が盛り込まれているものでした。

この「福田ビジョン」まだ、１年も経っていないので今後、太陽光発電導入費用は下がってくるかもしれませんが、今回の補助金制度の概要をみると半額には遠く及びませんね。
補助金制度概要

出力１キロワット当たり７万円の補助。
補助対象は、１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下であること。
効率性や耐久性、１０年以上の長期保証など一定の基準を満たしている必要がある。
補助制度の実施期間は、当面５年間の予定。

復活した太陽光発電の補助金制度は上記の条件を満たしていないと補助対象とならないようです。
ちょっと厳しい条件がついていますね。
出力１キロワット当たり７万円
一般的な家庭に導入される太陽光発電は３～３．５キロワットが多く、補助費用は１戸当たり２１万～２５万円程度となりますね。
現在の平均設置費用は２３０万円のため、設置費用の１割程度が補助されるということです。
う～ん．．．．。この１キロワットあたり７万円は妥当な補助金額なのでしょうか？
「日本は太陽光発電において世界一の座を奪還する」なんて言ってましたが、１キロワットあたり７万円の補助金で普及が爆発的に進むとは思えませんね。
国の補助金とは別に地方でも補助金制度がある地域もありますが、２つの補助金を合わせても半額には遠く及びません。補助金制度がないよりはマシですが、最低でも１キロワットあたり１０万円は出して欲しかったですね。
補助対象は、１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下。
太陽光発電の補助金は太陽光発電を設置すれば誰でも補助を受けられるという訳にはいかないようです。
「１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下」という条件は、メーカーによる開発競争を促し、太陽光発電システムのコスト削減を狙ったもののようです。
現在、１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下の条件を満たせるメーカーは「シャープ」くらいで、他の京セラ、三菱、サンヨーあたりには７０万円という壁は厳しいように思います。今後主流になってくる薄膜型であれば、コストは低いようなので、７０万円を切ることも可能だとはおもいますが．．．。
いずれにせよ、この「１キロワット当たりの設置費用が７０万円以下」という条件は、シャープ以外の太陽電池では難しく、他メーカーはすぐには対応することは難しいと思われます。
効率性や耐久性、１０年以上の長期保証など一定の基準を満たしている必要がある。
この条件は、現在の主要太陽電池メーカーであれば満たしているので、問題ないかと思います。
補助制度の実施期間は、５年間の予定。

５年間しか補助制度の実施期間がないようです。これだと５年後に太陽光発電が半額近くになった場合、補助金制度がないために太陽光発電設置に踏み切れない方もいるのではないかと思います。
事実、２００５年までは順調に普及してきた太陽光発電も２００５年を堺に普及率が横ばい、もしくは下降線をたどるようになっています。
少ない補助金でも、「少しでも補助してもらえるなら太陽光発電を設置しようかな。」と思う方も多いと思います。
実施期間は当面５年ということなので、伸びる可能性に期待したいですね。
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		<item>
		<title>太陽光発電普及のための２つの課題</title>
		<link>http://solar.mayuha.com/news-6-319</link>
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		<pubDate>Sat, 04 Oct 2008 14:27:17 +0000</pubDate>
		<dc:creator>admin</dc:creator>
				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[変換効率]]></category>
		<category><![CDATA[導入コスト]]></category>

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		<description><![CDATA[太陽光発電普及のための２つの課題

地球温暖化が進む中、その抑止対策として太陽光発電が注目されています。しかし、現実には導入コストが高いことなどもあり、思うように太陽光発電は普及していないという現状です。
しかし、2008年6月に福田首相により「福田ビジョン」が打ち出され、普及率向上のため、太陽光発電システム導入コストの半減や、補助金制度の復活、税制優遇措置などの支援策が検討されています。
現状では、こういった国としての支援策なしでは、なかなか普及率は上がらないようですね。

さて、太陽光発電をさらに普及させるためには２つの課題が考えられます。
１．住宅用太陽光発電システムの導入コスト
日本では、ドイツのように、電力事業者に対して通常の電力価格より大幅に高い値段で再生可能エネルギーの買い取りを義務付ける「固定価格買い取り制度」（フィードインタリフ）を導入していません。
その結果として太陽光発電を普及させるためには、メーカーなの企業努力や量産体制の確立などによりシステム自体のコストを下げる必要があります。
そのためには需要を増やすことが必要であり、新エネ部会の緊急提言では、技術開発と需要創出で機器の高効率化と価格低減を図り、現在の1戸あたり約230万円という導入費用を、3～5年以内（2011年～2013年まで）に半額（約115万円）程度まで低減するという目標を掲げています。
実際問題、３～５年で太陽光発電システムの導入費用を半額まで下げるのは難しいように思いますが、達成のためには、補助金制度や大量生産によるコストダウン、電力会社の買取価格の引き上げなどが必要になると思われます。
◆国策としての支援
具体的な施策として、住宅用太陽光発電に対する国の支援措置を再開する。
補助金を打ち切った結果、導入量の伸び率が停滞したことを重く見た福田首相からの指示で再開が決まった。（早ければ2008年末から補助金制度が再開するようです。）
また、緊急提言では公的支援に加え、太陽電池メーカーと住宅メーカー間の連携を強化する必要性を訴えています。
つまり、住宅の設計段階から太陽光発電を組み込むことや、屋根や壁材と一体型の太陽電池パネルを普及させること、さらに各家庭での太陽光発電のCO2排出量削減効果を住宅メーカーなどが取りまとめ、グリーン電力証書化する事業も提言している。
グリーン電力証書とは、グリーンエネルギーで発電された電力について、CO2排出量削減という付加価値を証書化する取り組みで、少しずつ利用者が増加している。

さらに、電気事業者に新エネルギーなどの電気を一定割合以上利用することを義務付けた「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（RPS法）」では、2011年から、太陽光発電に特例措置が設けられる。
電力会社が再生可能エネルギーの割り当て量を満たす際に、太陽光発電による発電量は、他の発電方式の2倍として扱われることになる。
こういった施策を行うことで、太陽光発電システム設置者にメリットを見出すことができれば、おのずと普及率は上がっていくでしょう。
太陽光発電システムはコストが下がれば、10年程度で原価償却できる設備です。ドイツでは設置者にメリットが大きいことが一般的に知られています。しかし日本国内においては、太陽光発電は設置者にメリットがないと認知されています。大きな認識の差がありますね。
2.変換効率の向上
太陽光発電普及のもう一つの課題は、太陽電池の変換効率。つまり、単位面積当たりの発電量を増やす努力を重ねていくことです。
太陽電池は変換効率が高ければ高いほど、より小さい面積で大きな電力が得られるようになるので、設置面積が限られた一般住宅では、非常に重要になってくる。
変換効率を上げる方法は大きく分けて2つあります。

変換効率の高い材料や構造を開発する。
多接合（タンデム）を形成することで光を有効利用する。

単一の素材で現時点で最も適した材料は、単結晶シリコンとGaAs（ガリウム・ヒ素）、CdTe（カドミウム・テルル）で、理論変換効率はいずれも25％を超えています。しかし、CdTeはCd（カドミウム）、GaAsはAs（ヒ素）という毒性のある元素を使うことなどが理由で、あまり使われていません。
したがって、現在はシリコンを使う太陽電池が全生産量の95％を占めています。
◆単結晶シリコン
シリコンを利用する場合は、変換効率だけを考えると単結晶シリコンが望ましのですが、単結晶シリコンは製造コストが高くなる傾向にあります。このため単結晶シリコンを採用した太陽電池は、2007年に全生産量の4割を下回るという結果になっています。
◆多結晶シリコン
現在の主流の多結晶シリコンは変換効率が単結晶シリコンよりも低くく、単結晶シリコンの理論変換効率25％に対し、最高変換効率が18.6％（三菱の150mm角セルの場合）と単結晶に比べ、7％も低くなっています。
また、多結晶シリコンの変換効率向上のペースは鈍ってきており、20％が1つの山だと言われています。
◆ＨＩＴ（ハイブリッド）
三洋電機の太陽電池は、単結晶Siとも多結晶Siとも異なる独自のHIT（Heterojunction with Intrinsic Thin-layer）構造で、単結晶シリコン基板とアモルファスシリコン層を積層させ、p層とn層の間に不純物を含まないi層を形成することで、実用サイズ（100cm2以上）の結晶シリコン系太陽電池セルの変換効率としては世界最高となる22.0%を研究レベルで達成。
現在では、三洋電機のHIT太陽電池の変換効率が業界トップであり、同じ発電容量でも少ない設置面積で済む。
例えばシャープで4KWの太陽電池を屋根に載せた場合、153wを27枚載せる必要があり設置面積は31㎡になる。これに対し、三洋で4KWの太陽電池を屋根に載せた場合、210wを20枚載せるだけで済み、設置面積は25㎡になる。
◆化合物系
昭和シェルとホンダはCIGS化合物太陽電池の量産開始しています。どちらのメーカーも太陽電池というイメージが薄いメーカーですが、太陽電池の開発、量産を行っています。
まだ、技術としては新しく変換効率も現時点では10～11％と、シリコン系と比べると劣っています。
しかし、「CIGSの理論値は25％超で薄膜シリコンを上回る。開発し尽くされたシリコン系に比べて、CIGSはまだまだ伸びる余地がある」（ホンダソルテックの鈴木取締役）
これからが期待される太陽電池です。
軽くて曲がる太陽電池で効率17.7 ％を達成
変換効率を上げる為に、各メーカーともに太陽電池素材、構造などが開発・研究されています。
現時点では、変換効率が低い太陽電池でも、数年後には大きく変換効率が向上する可能性を秘めています。
薄膜タイプが主流となりつつありますが、多接合、化合物系なども大きく期待される太陽電池と言えますね。
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		<title>三菱電機、多結晶で世界最高の変換効率18.6％を達成</title>
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		<pubDate>Tue, 23 Sep 2008 15:26:27 +0000</pubDate>
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				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[三菱電機]]></category>
		<category><![CDATA[変換効率]]></category>
		<category><![CDATA[多結晶]]></category>

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		<description><![CDATA[世界最高の変換効率18.6％を達成

2008年3月、三菱電機は実用的な150mm角サイズの多結晶シリコン太陽電池セルにおいて、世界最高の変換効率となる18.6％を実現した。
同社は2007年5月31日に光電気変換効率18.0％を達成しており、今回は、受光面の低反射化や、pn接合面への受光量増大、集電用グリッド電極の細線化など独自技術により0.6ポイント性能が向上した。これにより、狭小屋根などの限られた設置スペースでも発電量を確保できる。

実用サイズの多結晶シリコン太陽電池セルで世界最高の変換効率18.6％を達成
開発したセルの特長

高効率化のためには、セル表面の反射率を一層低減して受光量を増やす必要があります。
しかし従来のハニカムテクスチャー形成技術は量産品への適用が困難であり、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）委託の「太陽光発電システム未来技術研究開発」の開発成果を一部使用し、レーザーパターニングと湿式エッチングにより15mm角の太陽電池セルの表面にハニカムテクスチャーを形成する技術を開発し、実用化のメドがついた。
ハニカムテクスチャー構造はセル表面の反射率を低減して受光量を増やす手段として有効で、開発品では直径10数マイクロメートルのお椀型のくぼみが蜂巣状に並んだテクスチャーを形成している。
また、開発品では接合面に達する光の量を増やすためにn層を薄くし、さらに集電用のグリッド電極を従来比約25％細線化して発電面積を拡大した。
製品化については、低反射テクスチャー形成技術の量産性向上を図り、2010年度以降の当社太陽電池モジュールのセルに順次導入していく予定。
多結晶太陽電池で年間600MW
太陽光発電システム事業では、光電気変換効率18.6％の実用サイズ多結晶系シリコンセルの生産ラインを導入した太陽電池セルの第2工場を新設し、2011年度中に太陽電池セル年間生産量を現在の4倍となる600MW体制に強化する。
太陽電池セルの第2工場は2009年3月に施工予定となっており、長野県の中津川製作所飯田工場内に新設し、目標とするセル年間生産量600MWの内訳は既存工場で220MW、新設工場で380MWを見込んでいる。
三菱電機、多結晶太陽電池で年間600MWを目指す
太陽電池メーカーが頑張っていますね。
正直、三菱電機は電力変換効率97.5％のパワーコンディショナのみで、あまり期待していませんでした。
しかし、太陽電池セルにおいても三菱電機が多結晶シリコンで18.6％という高い変換効率を出すとは思いませんでした。
これで、三菱電機はかなり有力になってきました。業界最高の電力変換効率を誇るパワーコンディショナと18.6％の太陽電池セルを組み合わせることで、太陽光発電システムの高出力化が可能になりそうです。
製品化は2010年以降に順次ということなので、今後は三菱電機の太陽電池も要チェックです。
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		<title>新種の太陽光発電を開発（12歳の少年）</title>
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		<pubDate>Fri, 19 Sep 2008 11:31:55 +0000</pubDate>
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				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[ニュース]]></category>
		<category><![CDATA[開発]]></category>

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		<description><![CDATA[12歳の少年が新種の太陽光発電を開発
その新しい太陽光発電を開発したのは、なんと12歳の少年。少年はあるものを開発することによって、太陽光発電を飛躍的に効率よく電力を生み出すシステムにしてしまったとのこと。
新しい太陽光発電を開発したのはウィリアム・ユエン君。彼は12歳の若さで機械工学・生物学・プログラミング・メディア設計などを習熟しているそうです。

これまでの太陽光発電では可視光だけを用いていましたが、ユエン君はこれに加えてUV(紫外線)も吸収できる画期的なシステムを開発したそうです。さらに、電気の変換効率を2倍に引き上げるカーボンナノチューブも設計し、従来のシステムよりも飛躍的に効率が高まったシステムになったとのこと。
ユエン君が開発したシステムでは従来のソーラーパネルに比べて500倍の太陽光を吸収でき、9倍の電力を生み出せるそうです。
彼の目標はこの新しい太陽光発電システムを市場化すること。もしこの太陽光発電システムが一般に普及すれば、エコ対策に拍車がかかるかもしれません。
引用元
Gigazine　12歳の少年が新種の太陽光発電を開発

なんとも驚きのニュースです。日本国内においては、シャープ、京セラ、三洋などの太陽電池メーカーが発電効率向上のため、さまざまな研究。開発がされていますが、上記の内容からすると、かなり革新的な発明です。
薄膜型、アモルファス、化合物系、球状シリコンなど、太陽電池の発電効率を数％向上させるための開発を一気に飛び越えてしまったように感じてしまいます。
ただ、今回の発明の「紫外線を吸収」、「カーボンナノチューブの設計」は、具体的な詳細はわからないので、どれだけのコストがかかるのか？実用化可能なのかは不明です。
この発明を実用化に向け、さらなる開発が進むことを期待しています。
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		<title>シャープ、量産化により太陽電池コストを半減</title>
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		<pubDate>Tue, 16 Sep 2008 13:51:20 +0000</pubDate>
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		<category><![CDATA[シャープ]]></category>
		<category><![CDATA[堺工場]]></category>

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		<description><![CDATA[シャープが太陽電池の生産コストを半分にする。
シャープは2008年10月までに、奈良県葛城市の工場の生産能力を、年間1万5000kWから10倍以上の年間16万kWに引き上げる。さらに2010年3月までに、大阪府堺市に生産能力が年間最大100万kWの巨大な新工場を建設し、圧倒的な量産効果で一気に低コスト化し、普及を狙う。

これは世界トップの生産規模を持つシャープの現在の太陽電池生産能力である年産71万kWを大きく上回る規模で、かなりの量産効果が期待できる。
「2010年に太陽電池の発電コストを現在の半分、1kWh当たり23円に下げるめどがたった」。片山社長は、年頭会見でこう表明した。その裏付けには、葛城工場での薄膜型太陽電池の生産規模の拡大がある。
仮に発電コスト23円が達成されれば、一般家庭への普及に弾みが付く。現在は、太陽光発電による電気代削減で、太陽電池の購入費用を取り戻そうとすれば、20年前後かかる。しかし、これが10年前後になれば、経済的メリットが大きくなる。
しかし、シャープの太陽電池戦略の本命はその次の段階にある。
2010年3月までの稼働を目指している大阪府堺市の新工場がその舞台だ。

堺工場は、世界で初めて液晶と太陽電池の両方をつくる工場で、ガラスに化学的手法でシリコンなどを蒸着する工程は、液晶も太陽電池も同じである。「工程で使うガスを送る設備など、薄膜型太陽電池と液晶で共有化できるものは多い」と、シャープの太田賢司・専務技術担当は語っている。
つまり、液晶と太陽電池、この２つは設備の多くを共有化でき、これによってさらにコストを下げられる可能性が高くなる。
したがって、堺工場が本格稼働すれば、太陽電池の発電コストは、1kWh当たり23円をさらに下回る可能性がある。仮に太陽電池が設置後4～5年で元が取れれば、太陽電池は必需品になる。
液晶テレビ市場を作ったシャープが次に仕掛けるのは、「1家に1台・太陽電池」時代かもしれない。

シャープに限らず、多くの太陽電池メーカーが競うように生産規模の拡大を予定しています。
これにより太陽光発電の導入コストは確実に下がります。製造コストが半減すれば当然ながら導入コストも下がります。現時点では2010年以降が太陽光発電システム設置の１つの目安となりそうですね。
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		<title>定格発電量の基準となる環境</title>
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		<pubDate>Mon, 15 Sep 2008 13:40:14 +0000</pubDate>
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				<category><![CDATA[ニュース・コラム]]></category>
		<category><![CDATA[分光分布AM]]></category>
		<category><![CDATA[定格発電量]]></category>

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		<description><![CDATA[定格発電量の基準となる環境
自然環境の中では目まぐるしく変化する日射量により、太陽電池の性能を比較することは難しいです。しかし太陽電池メーカーのカタログには発電量が記載されていますよね。
これは太陽電池を測定・比較し、性能評価としての「発電量」を測定するための基準が定められており、それに従い測定結果を記載しています。その測定環境は下記のようになっています。
「モジュール表面温度25℃、分光分布AM（エアマス）1.5、放射照度1000W/平方メートル」の状態での発電量。」（JIS規格JIS C 8914）
ちょっとわかりにくいので、この基準について１つずつ解説してみます。

モジュール表面温度25℃
太陽電池は原料となるシリコンの特質が原因で、温度によって性能が変わります。
「温度が高くなると発電効率が低下し、逆に温度が下がると効率が上昇する」という性質があり、発電量の正しい評価測定のためにモジュールの表面温度を標準状態（25℃）と定められています。
分光分布AM（エアマス）1.5
「エアマス（Air Mass）」とは太陽の光が地上に届くまでに通過する大気の量を表します。
太陽光は大気を通して地表面に届きます。太陽光は大気を通過中に散乱や吸収を受けますので大気圏外の値よりも地表面に届く光は弱くなります。
この減衰量は大気の状態によって大きく影響を受け、また太陽光の波長によっても影響の大きさが変わります。
太陽光は大気中の空気分子などによって散乱を受けます。吸収の現象は特定の波長に限られていますが、散乱による減少は全波長に現れ、特に短波長領域に大きく現れます。

太陽を真上から受けた時の日射は「AM１」。大気圏外では「AM0」朝日や夕日などのように入射角が低くなると、AMの数値が大きくなります。
空気分子による散乱量は、波長の４乗に逆比例するといわれ、短波長の光は大気の層を通過する際に著しく散乱を受け長波長の光はほとんど散乱を受けません。このため空が青く見え、朝夕に太陽が赤く見えることになります。
つまりAMの数値が大きくなるほど、赤い光が多くなるのが特徴です。これは短い波長の光が大気に吸収されてしまうからです。逆にAMが小さくなると青い光が強くなります。
太陽電池にはそれぞれ個性があって、種類によって光の波長に対する感度が異なります。したがって発電量を正しく評価測定するためにはこのAMを一定にする必要があるというわけです。
ここで基準になっている「AM1.5」の太陽光はAM1よりも空気層を1.5倍長く通るので吸収や散乱量はその分大きくなり、太陽高度42度に相当します。日本ではこの「AM1.5」という値が標準で使われています。
「エアマス（Air Mass）」とは太陽の光が地上に入射するまでに通過する大気の量ということです。
放射照度1000W/平方メートル
放射照度というのは、まさに日射量のことです。簡単に言えば「光のエネルギーの強さ」で、1000W/平方メートルだと、「１平方メートルあたり1000Wの光エネルギーが入ってくる状態」を指しています。
つまり「温度25℃で（AM－1.5）の状態で1000Ｗの光エネルギーから取り出せる電気エネルギーの量」が太陽電池の定格出力と決められています。
従って、この基準値に準じた状態で130Ｗの電気が取り出せる太陽電池なら、その太陽電池の光エネルギーから電力への変換効率は 130W/1000W＝13％ということになる訳です。
発電量は常に変化
この基準の状態は、極めて理想的な状態であり、自然界でこのような環境を作り出すのはまず不可能です。
「放射照度」いわゆる日射量は雲や大気の状態で大きく変わります。時間帯や屋根の状態により「AM」も変わってきます。気温も常に25℃であることはありません。
したがって、このような測定を行うにはソーラーシミュレータという特殊な測定器を使います。このソーラーシミュレータで基準となる環境状態を作り、その中で対象となる太陽電池の性能を調べるのです。
各メーカーの太陽電池のカタログには、この基準に基づいて測定された数値が掲載されているということになります。
つまり、太陽電池のカタログに「発電量」として記載されている数字は、ある特殊な環境の下で測定された数値であり、実際の数値は設置の条件によって様々だということになります。
規定の「発電量」より多く発電する場合や少なく発電する場合もあり、常にカタログに記された「発電量」を発電し続ける訳ではないということになります。
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